初回から本人と家族で相談に行きたいというご希望がありますが、当相談室では慎重に考えていて、原則として初回から一緒の相談はあえてしないようにしています。
家族が本人の立場だったらどう感じるか考えてみてください。家族が隣にいて「本当は苦しくてギャンブルやりたい気分です」「まだ家族に言ってない借金があります」「家族に責められるのが苦しいです」などの本音が言えるでしょうか？ 本人の立場に立ってみると、本音が言いづらい→家族の前では実行不可能な約束をせざるを得ない→約束が実行できない→家族関係がさらに悪くなるといった悪循環に陥りやすいのです。実は、この構造は、相談に来る前に何度も家族の中で繰り返されていたことではありませんか？ 相談はこの悪循環を切るところから始めましょう。
家族より本人の方が立場が強い場合には、反対のことが起きてしまい、今度は家族が本音を話せません。
当相談室では、原則としてまず家族から客観的な状況をお聞きして、本人を相談にお呼びするか、同席面接が有効かなど丁寧に考えて相談を組み立てていきますので、ご理解をお願いします。
当相談室は家族相談を非常に多く手がけています。実は、最初から本人が登場することが必ずしもよいことであるとは限りません。特に最近は「病気」→「治療」という安易な情報により、本人がムリヤリ、あるいはだまし討ちで医療機関や相談機関に連れて行かれたり、連れて行かれた先でまともに話も聴かれずに病気認定されたり、いわゆる「引き出し屋」の被害に遭ったり…といった人間の尊厳を踏みにじるようなやり方をされて深く傷ついたケースに遭遇する機会が増えています。
むしろ、家族から丁寧に情報をお聴きして、家族と一緒に本人を理解し直し、家族の焦る気持ちを整理し、落ち着いて対処できる態勢をつくってから本人への介入をどうするか考える方が、本人の尊厳が守られ、家族関係もよくなり、効果的であることが多いのです。
また、ケースによっては、本人には会わなくても、家族の理解や対応を変えていくだけで、問題を落ち着かせたり、解決したりできることもあります。
問題を持つ本人を来させることにこだわらないで、家族が相談においでになることを強くお勧めします。
もちろん意味があります。そのような相談も歓迎しています。当相談室には、首都圏だけでなく、遠方からも相談においでいただいています。距離的な問題、経済的な問題、相性の問題もあるので、最初から継続して通うことを意識しなくても結構です。まず、情報を整理し、どのような問題なのかを見立て、解決の方向性を大まかに定めるだけでも、やみくもに問題に対処しなくてよくなり、エネルギーの浪費が減って余裕が広がるなど、とても意味があると思います。
遠方の方や密な状況把握が必要な時期にある方などについては、必要に応じてメールや電話でのサポート、オンラインによる相談も行っており、相談の間隔が開いてしまうハンデを補う工夫もしています。
精神保健福祉士は、精神保健福祉士法に定められた国家資格です。いわゆる「心理カウンセラー」とは違う、生活や社会との関係の視点を持って相談にあたり、具体的に生活を組み立てることを支援する人だと思っていただければよいと思います。国家資格を持っていれば質的に確実に担保されているということでもありませんが、国家資格を有するということは、精神保健福祉に関する勉強をひととおり修めて、一定の知識は持っているという判断基準にはなると思います。
資格はなくても素晴らしい実践をしている信頼できる支援者もいるのですが、気をつけなければならないのは、よくわからない民間資格や肩書きをことさら強調する「自称専門家」です。そうした方々の行う相談・支援が一概に問題があるというわけではありませんが、あやしい支援機関や支援者が存在するのも事実なので注意が必要です。支援者をどう選ぶかは人生を左右する重要な問題だと思います。
相談は、その問題に関係する知識や経験だけでできるものではありません。例えば、私の専門のひとつである依存問題の相談をするにあたっては、「依存症」のことだけを知っていればよいというわけではありません。一見、「依存症」に見える問題行動が、実は発達障害によるこだわりであったり、知的障害があるために自制が困難だったり、不適応の結果の表現型であったりすることもあります。出されている薬が合わずに「依存症」に似た行動が現れることもあります。これらも知識と経験がないと見逃され、「依存症」の支援の枠組みに組み込まれて、合わない支援の押しつけが起こることもあります。脳腫瘍などの重大な身体疾患に気づいたこともありました。
また、必要に応じて、さまざまな制度やサービスを使わなければならないこともあります。こちらには、福祉系の知識と経験が役に立ちます。単に気持ちや病気が回復すれば、人は皆生活できるようになるわけではありません。
手前味噌ですが、医療機関・公的相談機関等での長年の実践経験が役に立っていると感じることがあります。相談は、とても慎重さを求められる作業です。